セカンドハウスは生活も資産形成も可能でメリットが豊富
多くの現代人は仕事も生活も忙しくなりがちなので、「毎日仕事に追われて代わり映えしない生活を長年続けている…」と悩んでいる方も多いのではないでしょうか。
こういった場合、「転職や移住で新しい環境に飛び込む」という思い切った解決策もありますが、幼い子どもがいる家庭をはじめ、誰もが気軽に実行できる方法ではありません。
そんななか、近年人気となっているのが「セカンドハウスを所有する」という解決策です。
今回はセカンドハウスに興味を持つ方に向けて、セカンドハウスのさまざまなメリットについて紹介します。
セカンドハウスとは
セカンドハウスとは、普段生活している家とは別に所有する第二の家（別宅）のことです。
多くの場合、月1回以上の滞在・生活を目的として利用されています。リゾート地や田舎にリフレッシュ目的で所有するほか、郊外に本宅を構える方が通勤用に平日の生活拠点として所有する住宅もセカンドハウスに含まれます。
セカンドハウスのメリット
別宅とはいえ、セカンドハウスはれっきとした不動産物件です。多くのオーナーがわざわざお金をかけて別宅を所有するには、さまざまな理由があります。
この項では、セカンドハウスを所有するメリットについて7つ紹介します。
将来住み替えができる
間取りや地域など、本宅とは異なるセカンドハウスを所有しておけば、ライフステージの変化に応じて住み替えることができます。
将来定年を迎えた後に、誰もが現在の本宅に住み続けたいと思うとは限りません。人によっては別の地域へ移住したいと考えるケースもあります。
こういった場合、選択肢がもうひとつ増えるセカンドハウスは都合が良いです。老後に改めて郊外で家探しを始めるリスクもなく、理想の住環境が手に入るでしょう。
自分や家族にとって本当に息抜きができる地域はどちらか、資金の心配なく自由に選択できることは大きなメリットです。
初期費用が抑えられる
セカンドハウスは本格的な居住用物件ではないため、やや気軽に購入や契約ができます。必ずしも新築や賃貸にこだわる必要はなく、以下のような方法で自分好みのセカンドハウスを作ることも可能です。
・空き地を安く購入して建てる
・古民家を取得して改装する
どちらも新築で建てる場合に比べると、費用を大幅に抑えられます。
税金の優遇処置が享受できる
法律上での扱いですが、セカンドハウスは本宅と同様に「生活に必要なもの」として認められています。
別荘の場合は贅沢品とされるため税金の優遇措置は受けられませんが、セカンドハウスは優遇措置の対象です。
そのため、税金に関しては以下の優遇措置が受けられます。
・固定資産税…1/6まで軽減
・都市計画税…1/3まで軽減
セカンドハウスには高い資産価値があるので、不動産所得税の軽減も期待できます。ただし優遇措置を受けるためには、セカンドハウスとして認められなくてはなりません。
月に1回以上の利用があり、定期的に生活していることが条件です。判断が難しい場合は、「不動産取得税課税標準の特例適用申告書」を提出・申請しておくことで、セカンドハウスとして認められるようになるでしょう。
リフレッシュできる
セカンドハウスを自然豊かな地域で購入すると、滞在のたびに新鮮な空気を味わえます。都会の喧騒から離れてゆったりとした時間を楽しむことができ、心身ともにリフレッシュできるでしょう。
また、セカンドハウスを「趣味を楽しむための家」として活用する方も少なくありません。本宅ではできないことができる環境を持ち、思う存分楽しめること自体もリフレッシュにつながります。
新しい環境での人間関係の構築
新しい環境や別の地域で、新たな人間関係を作れることもメリットのひとつです。たとえば、サーフィン好きの方が海辺の街にセカンドハウスを構えた場合、同じようにマリンスポーツを愛する友人を作るチャンスは高いといえるでしょう。
行きつけのショップができ、店員やオーナーと仲良くなることで社会人サークルに誘われる可能性もあります。
今までとは異なる人間関係を築きたいと考えている方は、セカンドハウスをきっかけにしてはいかがでしょうか。
子世代へ財産を受け継がせることができる
先述したとおり、セカンドハウスには高い資産価値が期待できます。そのため、本宅に親が住み、セカンドハウスを子どもや孫へ受け継がせるといった利用法もあります。
仮に中古物件を購入してセカンドハウスとしていた場合、家屋が古くなって住みにくい状態となることもあるでしょう。しかし建物の資産価値が低くなっていたとしても、土地の所有権を持っているので、新たに家を建てて活用するといった選択肢が残っています。
資産を形成できる
地方で交通の便が悪いような場所であっても、近年はiターンなど田舎暮らしを求める層からの需要があるため、不動産投資の面で見れば売却や賃貸という選択肢があります。
もしもセカンドハウスをあまり利用しなくなったなら、思い切って売却や賃貸で現金化・収益化を検討しても良いでしょう。
また、新たな事業を始めたい方は、セカンドハウスを担保に融資を受ける方法もあります。
上記のような不動産を使った資産運用について本格的に学んでみたい方は、専門家のアドバイスや投資セミナーへの参加などをおすすめします。
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失敗しないためのセカンドハウスの購入にあたってのチェック項目
実用性があり資産価値も高いセカンドハウスは、非常に魅力的な不動産です。しかし最初の購入でつまずいてしまうと、実用性も資産価値も期待できない負の資産となってしまう可能性もあります。
最後に、セカンドハウスの購入で失敗しないためのチェック項目を3つ紹介します。
目的を明確化する
セカンドハウスの購入は、明確な目的を持つことではじめて最適な物件選びへとつながります。
まずは、「なぜセカンドハウスの必要性を感じたのか」「どのような目的で利用する予定なのか」といった目的を明確化しましょう。
・セカンドライフを含めてどのように活用したいか
・購入するか一時的に賃貸するか
・リフレッシュ目的か通勤目的か
上記の点は最低限、事前に整理しておくべきです。
たとえば通勤時間の短縮を目的としているのであれば、必ずしも購入する必要はありません。将来転職したりオフィスが移転したりする可能性があるため、状況に応じて気軽に引っ越せる賃貸が向いています。
ただし、将来的に賃貸化するなど不動産活用も視野に入れているのであれば、セカンドハウスの購入を検討しても良いでしょう。
このように目的や将来のビジョンによって選択肢が異なるため、事前に必ず明確化しておくことが大切です。
生活目的なら土地選びを重視
生活目的のセカンドハウスを購入するのであれば、土地選びを何よりも重視すべきです。以下に土地のタイプを紹介します。
・傾斜地…傾斜のある土地（見晴らしが良く土地代が安い傾向にある）
・避暑地…森に囲まれた土地（夏は涼しく過ごしやすい）
・海近の土地…海まで徒歩で行ける距離の土地（リゾート気分を味わえる）
・畑つきの土地…畑が整備された土地（農作業を楽しめる）
・新規大規模分譲地…新しく開発された街（生活の利便性が高い）
・別荘地…伝統的な別荘向けの土地（街や住人が洗練されている）
それぞれの土地にはメリットとデメリットがあるので、現地を自分自身の目で確認するなど、事前調査をしっかりと行うことが大切です。
維持管理費用を負担し続けられるのか
セカンドハウスも本宅と同様に、維持・管理の費用が生じます。場合によっては修繕費など想像以上の費用がかかることもあるため、それらを想定したうえでの資金計画が必要です。
生活するうえで、ゴミの処分費用や水道光熱費などもかかります。購入費に加えてそれらの維持管理費用を負担し続けられるか確認しなければなりません。
まずはシェアやレンタルなど、初期費用を抑えられるセカンドハウスから手を出してみるのも良いでしょう。ある程度の費用感を把握できてから、改めて自分に合ったセカンドハウスの購入を検討するのも慎重なやり方です。
まとめ
セカンドハウスは休日のリフレッシュに活用したり、平日の通勤時間短縮に利用したりと、人それぞれに違った目的で購入されています。
また、贅沢品扱いの別荘とは異なり「生活に必要なもの」として認められるため、税金に関する優遇処置が期待できるのも魅力だといえるでしょう。
今回紹介したように、セカンドハウスはさまざまな利用方法があります。将来の不動産活用も視野に入れているのであれば、最初の物件選びから失敗しないよう、慎重に事前調査を行うことをおすすめします。